貢献するSDGs

健康な食生活への貢献

目標
  1. 健康な食生活や超高齢社会に貢献する商品の創出
  2. 2018年度から2020年度までの3カ年で食育を延べ50万人に実施

健康志向商品の創出

多様化するお客さまの健康ニーズを捉え、食品・薬品で培った強みと、栄養・医薬分野の先進的知見を最大限に発揮し、新たな健康価値を提供します。

具体的なアプローチ

① 乳酸菌、カカオの健康成分をいかした商品開発

乳酸菌の可能性に着目し、新たなプロバイオティックスの開発や健康成分カカオポリフェノールに着目した高カカオチョコレート商品の拡充を目指します。

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② 新規健康素材を活用した商品開発

運動や身体活動による健康の実現をサポートする新規素材の探索、健康素材を添加することで機能強化を図った商品開発を目指します。

③ 健康ニーズに対応した商品開発

お客さまの低糖質、低脂肪、低カロリーなど時代にあった健康ニーズに対応した商品の開発・提供を進めます。

  • 明治おいしい低脂肪乳(低脂肪)
  • 明治ブルガリアヨーグルト(低糖、脂肪ゼロ)
  • 明治プレビオヨーグルトR-1(低脂肪、脂肪ゼロ、低糖・低カロリー)
  • 明治プロビオLG21(低糖・低カロリー)
  • 明治ヘルシーソフトオフスタイル脂肪分70%オフ (コレステロールゼロ、トランス脂肪酸量低減)
  • 明治コーンソフト(トランス脂肪酸量低減)

付加価値型栄養商品の創出

明治グループの栄養研究と栄養設計技術をいかし、必要な栄養分をバランス良く摂取できる付加価値の高い商品の提供を通じて、乳幼児、スポーツ競技者・愛好家、高齢者の皆さまを栄養的側面からサポートします。

健康な食生活・食文化の普及・啓発

お客さまの健康な食生活を支える企業として、商品の提供や食生活や食文化についての情報発信を行い、普及・啓発に努めています。

具体的なアプローチ

① 食育活動の拡充

「食の大切さ、楽しさ」「食のバランス」「食の安全・安心」の3つを柱にお客さまのこころとからだを育む活動で社会に貢献します。
2006年度からスタートした小中学生を対象の出前授業を中心とした一般食育セミナー(みるく教室、カカオ・チョコレート教室、運動と食事教室、うがい・手あらい教室など)と、2016年度からスタートしたオリンピック・パラリンピック教育プログラムなどコンテンツの展開を強化していきます。

実績
食育活動(2017年度・国内)
回数: 約3,200回
人数: 約17.3万人
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② 工場見学

国内7カ所の工場見学施設「明治なるほどファクトリー」では、明治グループ理念に掲げる「おいしさ・楽しさ」「健康・安心」に関する「なぜ?」と不思議に感じる部分に触れてもらい、体験を通じてお客さまが「なるほど!」と学ぶことで、(株)明治をよりよく知っていただくことをコンセプトにしています。
海外では、明治シュエガオ(広州)有限公司、明治乳業(蘇州)有限公司、明治制果食品工業(上海)有限公司の3つの工場が、「科学技術普及基地」として、社会科校外学習に適した模範的な企業として認定されており、年間約1万人が来場されています。

実績
工場見学(2017年度・国内)
人数:約20.5万人
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③ スポーツを通した栄養サポート

「スポーツを通して、すこやかな成長と強いカラダ、強い気持ちをつくる」基盤を食事や栄養面からサポートしています。全国で行われる栄養講習会では、望ましい食事の理解や正しいサプリメントの活用方法などスポーツ栄養の情報発信を幅広く行っています。また協会・連盟と連携し、未来のトップアスリートの選手育成を栄養面からサポートしています。若い豊かな才能を伸ばし、多方面で活躍できる、可能性あふれる世代と、その指導者の方々を、今後も「スポーツ栄養」の分野から応援していきます。

実績
スポーツ栄養セミナー(2017年度・国内)
回数: 約2,100回
人数: 約9.9万人
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④ 乳・乳酸菌・カカオに関する情報の発信・普及

明治グループでは、製品の主原料である乳・乳酸菌・カカオに関する情報について、各種学会、シンポジウムなどでその研究成果を適宜公表しています。また、一般のお客さまに対しては、「乳・乳酸菌・カカオ」のもつ健康へのよい影響について食育、工場見学などの機会を通じて分かりやすく解説しています。それらの情報を広く世の中に伝えていくことは私達の使命であり、引き続き、普及啓発活動に努めてまいります。

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超高齢社会への対応

目標
  1. 健康な食生活や超高齢社会に貢献する商品の創出
  2. 2018年度から2020年度までの3カ年で食育を延べ50万人に実施

超高齢社会に貢献する商品の創出

栄養に関する明治グループ独自の研究と設計技術をいかし、お客さまが必要な栄養分とエネルギーをバランス良く摂取できる商品を提供します。

具体的なアプローチ

① おいしさと使いやすさを兼ね備えた栄養食品・流動食の開発

ライフスタイルの変化により、飲食するシーンも多様化しています。容量、形状、パッケージなども含めた、トータルでの商品開発に努めてまいります。

栄養食品・流動食
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低栄養啓発活動

高齢者の健康課題の一つとして、低栄養があります。明治グループでは高齢者が低栄養に陥るプロセスを説明し、生き生きとした毎日を送れるよう、啓発活動を実施しています。

具体的なアプローチ

① 医療・介護従事者や高齢者に向けた勉強会の開催

当社社員が医療や介護に従事する専門職の方々や高齢者の皆さまに向けた勉強会を開催し、摂るべき栄養や食事内容、食事法などを説明しています。

② 明治栄養ケア倶楽部での情報発信

(株)明治ホームページにおいて低栄養に関する情報発信を行っています。

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発展途上国における栄養改善

発展途上国における栄養情報の発信・普及

発展途上国では貧困層を中心に、低栄養の課題があります。食に携わる企業として、栄養改善に取り組む関連団体と協力し、栄養情報の発信・普及により食生活への意識向上を図るなど、課題解決につながる取り組みを行っていきます。

具体的なアプローチ

① 「栄養改善事業推進プラットフォーム」を通じた取り組み

(株)明治は、「栄養改善事業推進プラットフォーム(Nutrition Japan Public Private Platform:NJPPP)」に参加しています。
このNJPPPは、日本政府が2020 年オリンピック・パラリンピック東京大会に向けて世界的な栄養改善の取り組みを強化することを表明した「新興国・途上国を含む各国の栄養改善のため、官民連携を通じた包括的ビジネスを含む事業の国際展開を進める」枠組みです。2015年に国際連合で採択された「持続的な開発目標(SDGs)」にある健康・福祉の推進や飢餓の撲滅など複数の課題解決につながる取り組みを行っています。

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医薬品の安定供給

感染症治療薬・中枢神経系用薬・ジェネリック医薬品・ワクチンの安定供給

薬品事業では、リスク評価を実施し、不測の事態にも柔軟に対応できる供給網の整備のために国内外にわたる生産体制の増強など、信頼性ある製剤の安定供給への体制を整えています。

具体的なアプローチ

① 国内外生産拠点の最適化による低コスト、安定供給体制の整備

国内と海外(タイ・インドネシア・インド・中国)の生産拠点を最適化し、低コストで安定した供給体制を整備していきます。

② ワクチンの安定供給

KMバイオロジクス(株)では、新型インフルエンザワクチン、自社のみが製造しているシングルサプライ製品など数多くのワクチンを製造しています。なかでも、新型インフルエンザワクチンは国から助成金を受けており、新型インフルエンザ発生に備え国民の約半数に当たる約5,700万人分のワクチン生産体制を整備しています。

③ 医薬品アクセスの向上

発展途上国や新興国における医薬品アクセスの向上を目指し、各関連団体と連携した取り組みを進めていきます。

トピックス

■Stop TB Partnershipを通じた結核患者への「カナマイシン」の供給

出典:Stop TB Partnership

現在、年間約1,000万人の結核患者のおよそ5%にあたる約50万人ほどに多剤耐性の症状があると推定されています。当社の抗結核薬である「カナマイシン」は多剤耐性の結核症に効能が認められています。患者さんへの「カナマイシン」の供給は、国連プロジェクトサービス機関(UNOPS)のひとつであるStop TB Partnership(ストップ結核パートナーシップ)を通して行われています。
Stop TB Partnershipは世界中で結核を撲滅することを目的に活動を進めており、アジアやアフリカの僻地においても医薬品アクセスを向上させる計画です。その実現のために明治グループは、2020年までに「カナマイシン」が高温多湿の過酷な環境において5年以上の長期保存が可能であることを示すデータを取得する計画であり、今後も高品質な医薬品を安定供給することで結核の撲滅に貢献していきます。

トピックス
■メドライク(Medreich)からユニセフ(unicef)を通じた医薬品の提供
インドのメドライク社は2015年2月にMeiji Seika ファルマ(株)のグループ会社となりました。メドライク社はインド国内に7つの工場とグローバルな販売網を有しており、大手医薬品メーカーの受託製造も行っています。メドライク社の欧州の販売・マーケティングの拠点であるメドライクplcは、ユニセフに抗生物質アモキシシリン(Amoxicillin)を供給し、販売しています。今後もメドライク社はユニセフを通じて医薬品のアクセス向上に貢献していきます。
  • ※unicef:United Nations International Children's Emergency Fund

感染症対策

抗生物質の適正使用に関する取り組み

薬品事業においては、1946年のペニシリンの開発以来、感染症領域を医療用医薬品事業の中心に据えて、開発、製造、販売を行ってきました。各種感染症に対して抗生物質をお届けするとともに、流行のピークに合わせた情報提供や、医療機関に対し適正使用を推進するための情報提供活動に努めます。

新規薬剤・ワクチンの研究・開発

医薬品事業においては、一日でも早く、患者さんに製品が届けられるよう、研究開発を進めています。

具体的なアプローチ

① 医薬品事業

感染症領域の事業に携わる企業として、予防・薬剤耐性を含む感染症対策に取り組みます。