サステナビリティ情報索引

E（環境）
気候変動・地球温暖化	長期環境ビジョン・環境マネジメント脱炭素社会環境マネジメント meijiと始めるエシカル消費
カーボンニュートラル	長期環境ビジョン・環境マネジメント脱炭素社会環境マネジメント CSOメッセージ meijiと始めるエシカル消費
TCFD	TCFDの取り組みサステナブルファイナンス
サーキュラーエコノミー	長期環境ビジョン・環境マネジメント循環型社会環境マネジメント meijiと始めるエシカル消費
プラスチック資源	長期環境ビジョン・環境マネジメント循環型社会環境マネジメント明治グループプラスチック資源循環ポリシー meijiと始めるエシカル消費
水リスク	長期環境ビジョン・環境マネジメント水資源明治グループ水資源ポリシー環境マネジメント
生物多様性	長期環境ビジョン・環境マネジメント生物多様性明治グループ生物多様性保全活動ポリシー meijiと始めるエシカル消費
汚染防止	長期環境ビジョン・環境マネジメント汚染防止明治グループ汚染防止ガイドライン
森林破壊	長期環境ビジョン・環境マネジメント森林減少停止への取り組み生物多様性 meijiと始めるエシカル消費

S（社会）
健康・栄養	サステナビリティ2026ビジョン健康・栄養ポリシー・宣言
品質	サステナビリティ2026ビジョン安全・安心安全・安心の取り組み
食品ロス	食品ロス削減 meijiと始めるエシカル消費
人財・従業員エンゲージメント	サステナビリティ2026ビジョン人財人財マネジメント
ダイバーシティ& インクルージョン	サステナビリティ2026ビジョン人財人財マネジメント明治グループダイバーシティ&インクルージョンポリシー
労働安全	サステナビリティ2026ビジョン労働安全衛生の強化人財マネジメント明治グループ労働安全衛生ポリシー
人権	サステナビリティ2026ビジョン人権明治グループ人権ポリシー
社会貢献	サステナビリティ2026ビジョン社会明治グループ社会貢献活動ポリシー
サプライチェーン	サステナビリティ2026ビジョン原材料調達人権ポリシー・宣言メイジ・カカオ・サポート酪農乳業を、もっと持続可能に。
アニマルウェルフェア	原材料調達酪農乳業を、もっと持続可能に。明治グループファームアニマルウェルフェアポリシー

G（ガバナンス）
ガバナンス体制	経営体制取締役・監査役役員紹介
報酬	役員報酬
コンプライアンス	コンプライアンス
腐敗防止	腐敗防止
リスクマネジメント	リスクマネジメント
税務	税務コンプライアンス
情報セキュリティ	情報セキュリティ明治グループの理念体系

GRI内容索引 SASB対照表国連グローバル・コンパクト対照表サステナビリティ2026ビジョンと貢献するSDGs

GRI内容索引

（2024年12月26日現在）

GRI 1: 基礎
利用に関する声明	明治ホールディングス株式会社は、GRIスタンダードを参照し、当該期間[2023年4月1日から2024年3月31日]について、本GRI内容索引に記載した情報を報告する。
利用したGRI 1	GRI 1：基礎 2021

GRI 2：一般開示事項 2021
番号	開示事項	掲載場所
2-1	組織の詳細	会社概要有価証券報告書2024年3月期（第15期） P7-10：関連会社の状況有価証券報告書2024年3月期（第15期） P76-78：主要な設備の状況統合報告書2024 P87：会社情報（株）明治事業所紹介 Meiji Seika ファルマ（株）事業所・グループ会社ＫＭバイオロジクス（株）事業所一覧
2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティサイト編集方針有価証券報告書2024年3月期（第15期） P7-10：関連会社の状況有価証券報告書2024年3月期（第15期） P76-78：主要な設備の状況
2-3	報告期間、報告頻度、連絡先	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティサイト編集方針統合報告書2024 P2：「統合報告書2024」のご利用にあたってお問い合わせ
2-4	情報の修正・訂正記述	統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）
2-5	外部保証	ISO14001・ISO45001認証取得一覧環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）
2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	事業領域原材料調達統合報告書2024 P4-5：At a Glance　財務情報統合報告書2024 P6-7：100年にわたる「meijiらしい健康価値」創造の歴史統合報告書2024 P25：新たな市場創出を実現するmeijiの強み統合報告書2024 P44：自然との共生＞明治グループの持続的成長に不可欠な自然資本の保全をバリューチェーン全体で推進統合報告書2024 P45：自然との共生＞主要原材料が抱えるさまざまな社会課題をネイチャーポジティブにつながる3要素から解決有価証券報告書2024年3月期（第15期） P4-6：事業の内容
2-7	従業員	会社概要 ESGデータ集＞社会＞人財有価証券報告書2024年3月期（第15期） P11-12：従業員の状況
2-8	従業員以外の労働者	開示していません
2-9	ガバナンス構造と構成	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制コーポレート・ガバナンス統合報告書2024 P71：コーポレート・ガバナンス＞基本的な考え方／コーポレート・ガバナンス体制統合報告書2024 P72：コーポレート・ガバナンス＞取締役会・監査役会の構成等／各会議体の活動内容統合報告書2024 P78：コーポレート・ガバナンス＞明治グループガバナンスの特徴有価証券報告書2024年3月期（第15期） P87-92：コーポレート・ガバナンスの概要有価証券報告書2024年3月期（第15期） P93-97：役員の状況コーポレートガバナンス報告書 P1＞Ⅰ＞1.基本的な考え方コーポレートガバナンス報告書 P7＞Ⅱ＞1. 機関構成・組織運営等に係る事項コーポレート・ガバナンス方針＞P.7-10：第7章取締役会・監査役会・委員会など／P.14-15：別紙独立性判断基準
2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出	コーポレート・ガバナンス統合報告書2024 P72：コーポレート・ガバナンス＞取締役会・監査役会の構成等コーポレート・ガバナンス＞取締役・監査役＞社外役員＞社外取締役として選任した理由／社外監査役として選任した理由コーポレート・ガバナンス方針＞P.11：第8章 3. 取締役の選任方針と手続／P.14-15：別紙独立性判断基準
2-11	最高ガバナンス機関の議長	コーポレート・ガバナンス統合報告書2024 P71：コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス体制統合報告書2024 P72：コーポレート・ガバナンス＞取締役会・監査役会の構成等／各会議体の活動内容統合報告書2024 P76：コーポレート・ガバナンス＞指名委員会委員長メッセージ
2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制明治グループのサステナビリティ＞ステークホルダー・ダイアログコーポレート・ガバナンス＞リスクマネジメント統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ統合報告書2024 P80：リスクマネジメント有価証券報告書2024年3月期（第15期） P98-100：監査の状況コーポレートガバナンス報告書P15＞Ⅱ＞2.業務執行、監査・監督、指名、報酬決定等の機能に係る事項（現状のコーポレート・ガバナンス体制の概要）コーポレートガバナンス報告書P16＞Ⅱ＞3. 現状のコーポレート・ガバナンス体制を選択している理由コーポレートガバナンス報告書P18＞IV内部統制システム等に関する事項
2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞環境マネジメント体制環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権マネジメント体制統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ統合報告書2024 P79：コーポレート・ガバナンス＞サステナビリティ・ガバナンス統合報告書2024 P81-83：役員一覧
2-14	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制
2-15	利益相反	コーポレート・ガバナンス有価証券報告書2024年3月期（第15期） P82-83：大株主の状況コーポレートガバナンス報告書 P6＞Ⅰ＞2.資本構成＞大株主の状況コーポレートガバナンス報告書 P7＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等に係る事項
2-16	重大な懸念事項の伝達	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制コーポレート・ガバナンス＞リスクマネジメント環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み統合報告書2024 P56：人権統合報告書2024 P80：リスクマネジメントコーポレートガバナンス報告書P15＞Ⅱ＞2.業務執行、監査・監督、指名、報酬決定等の機能に係る事項（現状のコーポレート・ガバナンス体制の概要）
2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制コーポレート・ガバナンス＞取締役・監査役＞取締役、監査役等への研修統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージコーポレートガバナンス報告書 P5＞補充原則4-14-2 取締役、監査役等の研修コーポレート・ガバナンス方針＞P.12：第8章 8. 取締役、監査役、執行役員の研修
2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価	コーポレート・ガバナンス＞経営体制＞取締役会＞取締役会の評価統合報告書2024 P73-74：取締役会の実効性コーポレートガバナンス報告書 P4＞補充原則4-11-3取締役会の評価コーポレート・ガバナンス方針＞P.8：第7章 3.取締役会の評価
2-19	報酬方針	コーポレート・ガバナンス＞役員報酬統合報告書2024 P75：コーポレートガバナンス＞役員報酬有価証券報告書2024年3月期（第15期） P101-106：役員の報酬等コーポレートガバナンス報告書P11-12＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等に係る事項＞インセンティブ関係／取締役報酬関係コーポレート・ガバナンス方針＞P.13：第8章 12. 役員の報酬に関する方針
2-20	報酬の決定プロセス	コーポレート・ガバナンス＞役員報酬統合報告書2024 P75：コーポレートガバナンス＞役員報酬コーポレートガバナンス報告書P11-12＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等に係る事項＞インセンティブ関係／取締役報酬関係
2-21	年間報酬総額の比率	ESGデータ集＞ガバナンス＞コンプライアンス＞CEOと従業員の報酬比率
2-22	持続可能な発展に向けた戦略に関する声明	明治グループについて＞CEOメッセージ明治グループのサステナビリティ＞CEOメッセージ明治グループのサステナビリティ＞CSOメッセージ統合報告書2024 P8-12：CEOメッセージ統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ
2-23	方針声明	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン明治グループの理念体系ポリシー・宣言環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン人財・人権・社会＞人財人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権に対する考え方リスクマネジメント＞基本的な考え方
2-24	方針声明の実践	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞環境マネジメント体制人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権マネジメント体制人財・人権・社会＞人財＞グループ人財委員会リスクマネジメント＞リスクマネジメント体制統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ
2-25	マイナスのインパクトの是正プロセス	明治グループ2026中期経営計画マテリアリティ・KPI一覧＞こころとからだの健康に貢献＞安全・安心健康と安全＞安全・安心人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み（株）明治＞お客様サポートお客様応対基本方針と行動指針 Meiji Seika ファルマ（株）＞信頼性保証＞安全管理体制
2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度	コンプライアンス＞コンプライアンス相談窓口
2-27	法規制遵守	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞環境法令および環境事故への対応 ESGデータ集＞環境＞環境マネジメント＞環境関連法規制違反件数コンプライアンス＞コンプライアンス違反
2-28	会員資格を持つ団体	外部イニシアチブとの連携環境＞脱炭素社会原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達＞生乳の調達／パーム油の調達メイジ・カカオ・サポート酪農乳業を、もっと持続可能に。＞外部パートナーとの連携
2-29	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画／2023中期経営計画の実績明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制明治グループのサステナビリティ＞ステークホルダー・ダイアログ人財・人権・社会＞社会＞ステークホルダーとの対話統合報告書2024 P44-48：サステナビリティ戦略＞自然との共生統合報告書2024 P56：人権コーポレートガバナンス報告書P16＞Ⅲ株主その他の利害関係者に関する施策の実施状況
2-30	労働協約	人財・人権・社会＞人財＞社員エンゲージメントの向上＞労使関係 ESGデータ集＞社会＞労働＞組合加入比率有価証券報告書2024年3月期（第15期） P11：従業員の状況＞労働組合の状況

GRI 3：マテリアルな項目 2021
番号	開示事項	掲載場所
3-1	マテリアルな項目の決定プロセス	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティ特定のプロセス統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージコーポレートガバナンス報告書P17-18＞Ⅲ＞3.ステークホルダーの立場の尊重に係る取組み状況＞その他 2026中期経営計画　説明資料P.11＞2．サステナビリティと事業の融合＞明治グループのサステナビリティ活動の構造
3-2	マテリアルな項目のリスト	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画／2023中期経営計画の実績統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P22-24：サステナビリティに関する考え方及び取組＞（3）戦略 2026中期経営計画　説明資料P.11＞2．サステナビリティと事業の融合＞明治グループのサステナビリティ活動の構造

GRI201：経済パフォーマンス　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動リスクマネジメント＞明治グループにおける経営リスク＞事業に関するリスク／サステナビリティに関するリスク統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組有価証券報告書2024年3月期（第15期）P53-56：事業等のリスク 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
201-1	創出、分配した直接的経済価値	有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P114-117：連結財務諸表決算短信 2024年3月期 P16-19：連結財務諸表及び主な注記統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	リスクマネジメント＞明治グループにおける経営リスク＞事業に関するリスク/サステナビリティに関するリスク環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み統合報告書2024 P46-47：自然との共生＞カーボンニュートラル／サーキュラーエコノミー統合報告書2024 P80：リスクマネジメント有価証券報告書2024年3月期（第15期）P30-43：サステナビリティに関する考え方及び取組＞気候変動に関する考え方及び取組（ＴＣＦＤ提言に基づく開示）有価証券報告書2024年3月期（第15期）P53-56：事業等のリスク
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P114-117：連結財務諸表
201-4	政府から受けた資金援助	開示していません

GRI202：地域経済でのプレゼンス　2016
番号	開示事項	掲載場所
202-1	地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率（男女別）	開示していません
202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合	開示していません

GRI203：間接的な経済的インパクト　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動リスクマネジメント＞明治グループにおける経営リスク＞事業に関するリスク／サステナビリティに関するリスク統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組有価証券報告書2024年3月期（第15期）P53-56：事業等のリスク 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
203-1	インフラ投資および支援サービス	社会＞社会貢献活動の推進
203-2	著しい間接的な経済的インパクト	健康・栄養＞健康な食生活への貢献健康・栄養＞超高齢社会への対応健康・栄養＞開発途上国における栄養改善健康・栄養＞医薬品の安定供給健康・栄養＞新興・再興感染症対策メイジ・カカオ・サポート酪農乳業を、もっと持続可能に。

GRI204：調達慣行　2016
番号	開示事項	掲載場所
204-1	地元サプライヤーへの支出の割合	開示していません

GRI205：腐敗防止　2016
番号	開示事項	掲載場所
205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	開示していません
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	明治グループの理念体系＞企業行動憲章ポリシー・宣言＞ポリシー＞ガバナンス＞明治グループ腐敗防止ポリシーコンプライアンス＞腐敗防止
205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	コンプライアンス＞コンプライアンス違反＞コンプライアンス違反に対する懲戒処分件数（2023年度）

GRI206：反競争的行為　2016
番号	開示事項	掲載場所
206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置	コンプライアンス＞コンプライアンス違反＞コンプライアンス違反に対する懲戒処分件数（2023年度）

GRI207：税金　2019
番号	開示事項	掲載場所
207-1	税務へのアプローチ	ポリシー・宣言＞ポリシー＞ガバナンス＞明治グループ税務ポリシーコーポレート・ガバナンス＞税務コンプライアンス
207-2	税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント	ポリシー・宣言＞ポリシー＞ガバナンス＞明治グループ税務ポリシーコーポレート・ガバナンス＞税務コンプライアンス
207-3	税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処	ポリシー・宣言＞ポリシー＞ガバナンス＞明治グループ税務ポリシー
207-4	国別の報告	コーポレート・ガバナンス＞税務コンプライアンス Meiji Group's List of Tax Payments by Tax Jurisdiction（明治グループ税務管轄区域別納税額一覧）

GRI301：原材料　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント環境＞循環型社会原材料調達統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
301-1	使用原材料の重量または体積	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2023年度） ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞原料使用量／包材使用量
301-2	使用したリサイクル材料	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI＞環境との調和＞循環型社会環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標環境＞循環型社会＞容器包装に関する考え方＞容器包装に関する取り組み＞家庭用製品の国内容器包装使用量と再商品化実施委託料 ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞リサイクル量統合報告書2024 P47：自然との共生＞サーキュラーエコノミー＞プラスチック資源循環の強化
301-3	再生利用された製品と梱包材	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI＞環境との調和＞循環型社会環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標環境＞循環型社会＞容器包装に関する考え方＞容器包装に関する取り組み＞ビンのリデュース・リユース・リサイクルの具体的な取り組み

GRI302：エネルギー　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み／インターナルカーボンプライシング（ICP）制度の導入／マテリアルバランス統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
302-1	組織内のエネルギー消費量	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI＞環境との調和＞脱炭素環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2023年度）環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）統合報告書2024 P47：自然との共生＞サーキュラーエコノミー＞（株）明治　十勝工場にメタン発酵ハイブリッド処理設備導入統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞エネルギー使用量
302-2	組織外のエネルギー消費量	開示していません
302-3	エネルギー原単位	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量＞原単位
302-4	エネルギー消費量の削減	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞エネルギー使用量
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減

GRI303：水と廃水　2018
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント環境＞水資源統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
303-1	共有資源としての水との相互作用	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン＞明治グループ長期環境ビジョン「Meiji Green Engagement for 2050」＞水資源環境＞水資源明治グループ調達ポリシー明治グループサプライヤー行動規範メイジ・カカオ・サポート＞カカオ産地への支援
303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント	環境＞水資源＞水資源の確保＞水質に関する取り組み＞排水の水質確保/化学物質の適正管理による排水の水質確保環境＞汚染防止＞水質汚染の防止 ESGデータ集＞環境＞化学物質の適正な管理＞BOD排出量／COD排出量
303-3	取水	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2023年度）環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞水使用量環境＞水資源＞水資源の確保＞水リスク調査結果 ESGデータ集＞環境＞水資源＞水使用量（取水源別）環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞水使用量
303-4	排水	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2023年度）環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞排水量 ESGデータ集＞環境＞水資源＞排水量（エリア別）/排水量（排水先別）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞排水量
303-5	水消費	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2023年度）環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞水使用量環境＞水資源＞水資源の確保＞水リスク調査結果 ESGデータ集＞環境＞水資源＞水使用量（エリア別）/水使用量（取水源別）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞水使用量

GRI304：生物多様性　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント環境＞生物多様性＞地域生態系の保護統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
304-1	保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点	明治グループ2026中期経営計画マテリアリティ・KPI一覧＞環境との調和＞生物多様性環境＞生物多様性統合報告書2024 P48：自然との共生＞生態系の保全・再生
304-2	活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト	環境＞生物多様性環境＞脱炭素社会＞CFP（カーボンフットプリント）算定の推進統合報告書2023 P44-48：自然との共生
304-3	生息地の保護・復元	明治グループ2026中期経営計画マテリアリティ・KPI一覧環境＞生物多様性環境＞生物多様性＞地域生態系の保護＞生産拠点やサプライチェーンにおける活動 ESGデータ集＞環境＞生物多様性＞生産拠点における生物多様性の保全活動の実施率（グローバル）統合報告書2024 P48：自然との共生＞生態系の保全・再生
304-4	事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種	環境＞生物多様性＞地域生態系の保護＞生産拠点やサプライチェーンにおける活動＞明治グループ所有地における生物多様性リスク評価統合報告書2024 P48：自然との共生＞生態系の保全・再生

GRI305：大気への排出　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み／インターナルカーボンプライシング（ICP）制度の導入／マテリアルバランス（2023年度）統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
305-1	直接的なGHG排出（スコープ1）	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-2	間接的なGHG排出（スコープ2）	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-3	その他の間接的なGHG排出（スコープ3）	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量＞グローバル＞原単位
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量/CO₂排出量/再生可能エネルギー由来の電力比率（売電除く）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量	環境＞脱炭素社会＞特定フロンの全廃 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞使用する特定フロン保有量削減率（グローバル） ESGデータ集＞環境＞化学物質の適正な管理
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2023年度）環境＞汚染防止 ESGデータ集＞環境＞化学物質の適正な管理

GRI306：廃棄物　2020
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント環境＞循環型社会＞事業活動からの廃棄物の削減統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
306-1	廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン＞明治グループ長期環境ビジョン「Meiji Green Engagement for 2050」＞資源循環環境＞循環型社会統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞廃棄物排出量
306-2	廃棄物関連の著しいインパクトの管理	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン＞明治グループ長期環境ビジョン「Meiji Green Engagement for 2050」＞資源循環環境＞循環型社会
306-3	発生した廃棄物	環境＞循環型社会＞事業活動からの廃棄物の削減 ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞廃棄物排出量/有害廃棄物排出量環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞廃棄物排出量
306-4	処分されなかった廃棄物	環境＞循環型社会＞事業活動からの廃棄物の削減環境＞循環型社会＞食品ロス削減 ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞リサイクル量
306-5	処分された廃棄物	環境＞循環型社会＞事業活動からの廃棄物の削減 ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞廃棄物排出量/リサイクル量/最終処分量（埋め立て量）

GRI308：サプライヤーの環境面のアセスメント　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー	開示していません
308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置	原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達 ESGデータ集＞社会＞調達統合報告書2024 P48：自然との共生＞生態系の保全・再生

GRI401：雇用　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財＞人財戦略の推進統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
401-1	従業員の新規雇用と離職	ESGデータ集＞社会＞人財＞新入社員数/自己都合離職率
401-2	フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当	開示していません
401-3	育児休暇	人財＞働きやすい職場づくり＞スマートワークの推進＞柔軟な働き方の促進 ESGデータ集＞社会＞労働＞育児休業取得者/育児短時間勤務者/育児休業後復職率/育児休業後定着率

GRI402：労使関係　2016
番号	開示事項	掲載場所
402-1	事業上の変更に関する最低通知期間	開示していません

GRI403：労働安全衛生　2018
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財＞働きやすい職場づくり統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合
403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	ESGデータ集＞ISO14001・ISO45001認証取得一覧
403-2	危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞労働災害ゼロに向けた取り組みと労働災害発生状況の推移
403-3	労働衛生サービス	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化
403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞社員エンゲージメントの向上＞労使関係
403-5	労働安全衛生に関する労働者研修	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞各事業・事業所ごとの従業員に向けた労働安全衛生教育の充実
403-6	労働者の健康増進	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞健康経営の推進統合報告書2024 P55：人財マネジメント＞健康経営
403-7	ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞労働災害ゼロに向けた取り組みと労働災害発生状況の推移＞2023年度に発生した労働災害に対する対策防止策
403-8	労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者	ESGデータ集＞ISO14001・ISO45001認証取得一覧
403-9	労働関連の傷害	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞労働災害ゼロに向けた取り組みと労働災害発生状況の推移 ESGデータ集＞社会＞労働＞休業災害件数/休業災害度数率/休業災害強度率/休業災害死亡者数
403-10	労働関連の疾病・体調不良	開示していません

GRI404：研修と教育　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財＞人財戦略の推進統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合
404-1	従業員一人あたりの年間平均研修時間	ESGデータ集＞社会＞人財＞教育訓練時間（従業員1人当たり）人財・人権・社会＞人財＞人材戦略の推進＞人財開発の強化
404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞ダイバーシティ&インクルージョンの推進＞高齢者の雇用促進人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞人財開発の強化
404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合	人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞人財開発の強化＞社員の成長につなげる評価制度

GRI405：ダイバーシティと機会均等　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財＞人財戦略の推進統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞ダイバーシティ&インクルージョンの推進コーポレート・ガバナンス＞取締役・監査役 ESGデータ集＞社会＞人財＞女性役員比率/女性管理職比率/女性リーダー数（管理職および係長職相当）/障がい者雇用率/定年再雇用希望者/定年再雇用率/正規雇用労働者の中途採用比率統合報告書2024 P72：コーポレート・ガバナンス＞取締役会・監査役会の構成等統合報告書2024 P81-83：役員一覧有価証券報告書2024年3月期（第15期）P87-92：コーポレート・ガバナンスの概要有価証券報告書2024年3月期（第15期）P93-97：役員の状況コーポレートガバナンス報告書 P7＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等に係る事項
405-2	基本給と報酬の男女比	ESGデータ集＞社会＞人財＞男女賃金比率（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

GRI406：非差別　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
406-1	差別事例と実施した是正措置	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組みコンプライアンス統合報告書2024 P56：人権

GRI407：結社の自由と団体交渉　2016
番号	開示事項	掲載場所
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	開示していません

GRI408：児童労働　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達メイジ・カカオ・サポート＞児童労働撤廃への取り組みトピックス＞International Cocoa Initiative（ICI）に加盟統合報告書2024 P56：人権明治グループ2026中期経営計画マテリアリティ・KPI一覧

GRI409：強制労働　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達メイジ・カカオ・サポート＞児童労働撤廃への取り組み統合報告書2024 P56：人権明治グループ2026中期経営計画マテリアリティ・KPI一覧

GRI410：保安慣行　2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合
410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員	人権＞人権の尊重＞人権尊重の啓発活動

GRI 411：先住民族の権利 2016
番号	開示事項	掲載場所
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合
411-1	先住民族の権利を侵害した事例	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達統合報告書2024 P56：人権

GRI413：地域コミュニティ　2016
番号	開示事項	掲載場所
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	社会＞ステークホルダーとの対話＞ステークホルダーとのコミュニケーションの充実＞地域の皆さまとの環境コミュニケーション社会＞社会貢献活動の推進原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達＞生乳の調達/カカオの調達/パーム油の調達
413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在化しているもの、潜在的なもの）を及ぼす事業所	開示していません

GRI414：サプライヤーの社会面のアセスメント　2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	開示していません
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達 ESGデータ集＞社会＞調達統合報告書2024 P56：人権

GRI415：公共政策　2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
415-1	政治献金	開示していません

GRI416：顧客の安全衛生　2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
416-1	製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	健康と安全＞安全・安心コーポレート・ガバナンス＞リスクマネジメント
416-2	製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	健康と安全＞安全・安心コーポレート・ガバナンス＞リスクマネジメント

GRI417：マーケティングとラベリング　2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2026中期経営計画＞マテリアリティへの対応＞マテリアリティ・KPI一覧／マテリアリティに対するサステナビリティ活動健康と安全＞安全・安心＞食品事業／医薬品事業統合報告書2024 P40-43：サステナビリティ戦略＞CSOメッセージ有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P20-52：サステナビリティに関する考え方及び取組 2026中期経営計画　説明資料P.8-22＞2．サステナビリティと事業の融合
417-1	製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項	健康と安全＞安全・安心健康と安全＞健康な食生活への貢献＞栄養に関するポリシーおよび各種施策の展開＞適切な製品パッケージの表示社会＞ステークホルダーとの対話＞お客さまとのコミュニケーションの推進ポリシー・宣言＞健康・栄養＞明治グループ食品栄養ラベリングポリシーポリシー・宣言＞健康・栄養＞明治グループ子ども向けマーケティングポリシーポリシー・宣言＞健康・栄養＞明治グループ母乳代用品マーケティングポリシー
417-2	製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例	開示していません
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例	開示していません

GRI418：顧客プライバシー　2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立	開示していません

SASB対照表

（2024年12月26日現在）

Sustainability Accounting Standards Board（SASB）は、投資家のニーズを満たすために重要な持続可能性情報の開示を促進する、独立した基準設定組織です。以下の表は、SASBの持続可能な産業分類システム（SICS）で定義されている加工食品業界の基準を参照して、明治ホールディングスが各トピックについて報告している箇所を示すものです。

サステナビリティ開示トピックおよび会計指標

エネルギー管理
指標	SASBコード	報告箇所
（1）エネルギーの総使用量、（2）グリッドからの電気の割合、（3）再生可能エネルギー割合	FB-PF-130a.1	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI＞環境との調和＞脱炭素社会明治グループ2026中期経営計画マテリアリティ・KPI一覧＞気候変動＞再生可能エネルギー比率環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減＞エネルギー使用量、CO₂排出量実績環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減＞再生可能エネルギーの活用推進 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト＞エネルギー使用量有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P25-26：サステナビリティに関する考え方及び取組＞（4）2023中期経営計画における指標と実績

水管理
指標	SASBコード	報告箇所
（1）総取水量、（2）水の総使用量、ベースライン水ストレスが高いまたは極端に高い地域におけるそれぞれの割合	FB-PF-140a.1	環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞水使用量環境＞水資源＞水資源の確保＞水リスク調査結果＞Aqueductでの調査結果 ESGデータ集＞環境＞水資源＞水使用量（エリア別）/水使用量（取水源別）統合報告書2024 P85-86：財務・非財務ハイライト＞水使用量
水質の許可、基準、および規制に関連する非準拠のインシデントの数	FB-PF-140a.2	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞環境法令および環境事故への対応環境＞水資源＞水資源の確保＞水質に関する取り組み＞排水の水質確保/化学物質の適正管理による排水の水質確保 ESGデータ集＞環境＞環境マネジメント
水管理リスクの説明とリスクを軽減する戦略と実践の議論	FB-PF-140a.3	環境＞水資源

食品安全
指標	SASBコード	報告箇所
世界食品安全イニシアチブ（GFSI）監査（1）不適合率、（2）（a）重大および（b）軽微な不適合に関する是正措置率	FB-PF-250a.1	開示していません
世界食品安全イニシアチブ（GFSI）に承認された食品安全認証プログラムによって認証されたティア1サプライヤー施設からの調達原料割合	FB-PF-250a.2	開示していません
（1）受け取った食品安全違反の通知総数、（2）是正した割合	FB-PF-250a.3	開示していません
（1）発行されたリコール数および（2）リコールされた食品の合計量	FB-PF-250a.4	開示していません

健康・栄養
指標	SASBコード	報告箇所
健康・栄養の属性を促進するためにラベルづけおよび/または販売された製品からの収益	FB-PF-260a.1	ESGデータ集＞社会＞お客さま健康と安全＞健康・栄養＞健康・栄養に関する目標
栄養・健康に対する消費者の懸念に関連する製品と成分を特定、管理するプロセスの議論	FB-PF-260a.2	健康と安全＞健康・栄養

製品ラベリングとマーケティング
指標	SASBコード	報告箇所
（1）子どもに対して行われた広告宣伝の割合、および（2）食事ガイドラインに適合した製品を宣伝する、子どもに対して行われた広告宣伝の割合	FB-PF-270a.1	開示していません
（1）遺伝子組み換え生物（GMO）を含む、（2）非GMO、とラベルが付いた製品の収益	FB-PF-270a.2	開示していません
業界または規制によるラベルおよび/またはマーケティングコードの違反事例数	FB-PF-270a.3	開示していません
表示および/またはマーケティング慣行に関連する法的手続きの結果としての金銭的損失の総額	FB-PF-270a.4	開示していません

パッケージングライフサイクル管理
指標	SASBコード	報告箇所
(1)包装の総重量、(2)リサイクルまたは再生可能材料の割合、および(3)リサイクル可能、再利用可能、または堆肥化可能な割合	FB-PF-410a.1	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞2023中期経営計画の実績＞2023中期経営計画におけるマテリアリティとKPI＞環境との調和＞循環型社会明治グループ2026中期経営計画マテリアリティ・KPI一覧＞資源循環環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標環境＞循環型社会＞容器包装に関する考え方＞容器包装に関する取り組み＞家庭用製品の国内容器包装使用量と再商品化実施委託料 ESGデータ集＞環境＞循環型社会統合報告書2024 P47：サステナビリティ戦略＞自然との共生＞サーキュラーエコノミー有価証券報告書 2024年3月期（第15期）P25-26：サステナビリティに関する考え方及び取組＞（4）2023中期経営計画における指標と実績
包装のライフサイクルを通じた環境負荷低減戦略の検討	FB-PF-410a.2	環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標循環型社会＞容器包装に関する考え方統合報告書2024 P47：サステナビリティ戦略＞自然との共生＞サーキュラーエコノミー

原料サプライチェーンの環境および社会的影響
指標	SASBコード	報告箇所
調達された食品原料のうち、第三者機関の環境基準または社会基準に適合している割合、および基準別の割合	FB-PF-430a.1	原材料調達 ESGデータ集＞社会＞調達
サプライヤーの社会的および環境的責任の監査における（1）不適合率および（2）（a）重大および（b）軽微な不適合に関連する是正措置率	FB-PF-430a.2	原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達＞責任あるサプライチェーンの構築

原料調達
指標	SASBコード	報告箇所
ベースラインの水ストレスが高い、または極めて高い地域から調達された食品原料の割合	FB-PF-440a.1	環境＞生物多様性＞地域生態系の保護＞主要原材料に対する水リスクの影響
優先度の高い食品原材料のリストと、環境および社会的配慮に関連する調達リスクに関する議論	FB-PF-440a.2	原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達メイジ・カカオ・サポート酪農乳業を、もっと持続可能に。

活動指標

指標	コード	報告箇所
販売された製品の重量	FB-PF-000.A	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2023年度）
生産施設の数	FB-PF-000.B	有価証券報告書2024年3月期（第15期） P76-78：主要な設備の状況

国連グローバル・コンパクト対照表
国連グローバル・コンパクト10原則			掲載場所
人権	原則1	人権擁護の支持と尊重	サステナビリティ2026ビジョン人権
人権	原則2	人権侵害への非加担	サステナビリティ2026ビジョン人権
労働	原則3	結社の自由と団体交渉権の承認	サステナビリティ2026ビジョン人権
	原則4	強制労働の排除	サステナビリティ2026ビジョン人権
	原則5	児童労働の実効的な廃止	サステナビリティ2026ビジョン人権
	原則6	雇用と職業の差別撤廃	サステナビリティ2026ビジョン人権
環境	原則7	環境問題の予防的アプローチ	サステナビリティ2026ビジョン長期環境ビジョン・環境マネジメント
	原則8	環境に対する責任のイニシアティブ	サステナビリティ2026ビジョンサステナビリティ推進体制長期環境ビジョン・環境マネジメント
	原則9	環境にやさしい技術の開発と普及	サステナビリティ2026ビジョン長期環境ビジョン・環境マネジメント
腐敗防止	原則10	強要や贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗防止の取り組み	コンプライアンス

サステナビリティ2026ビジョンと貢献するSDGs
サステナビリティ2026ビジョン			SDGs
活動テーマ	活動ドメイン	社会課題	アイコン	ターゲット
こころとからだの健康に貢献	健康・栄養	健康な食生活への貢献超高齢社会への対応開発途上国における栄養改善医薬品の安定供給新興・再興感染症対策		2.2 妊婦・高齢者栄養ニーズへの対処 3.8 安価な必須医薬品とワクチンへのアクセス提供 4.1 自由かつ公平で質の高い初等教育および中等教育
こころとからだの健康に貢献	安全・安心	製品における安全・安心の確保		3.8 安価な必須医薬品とワクチンへのアクセス提供 12.6 企業に対し、持続可能性に関する情報を盛り込むように奨励する
環境との調和	脱炭素社会	CO₂排出量の削減特定フロンの全廃		7.2 再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる 13.3 気候変動の緩和、適応、早期警告に関する教育、啓発
	循環型社会	環境負荷の低減		12.3 食品廃棄の半減 12.5 廃棄物の排出量を大幅に削減
	水資源	水資源の確保		6.5 統合的な水資源管理の実施 14.1 陸上活動におけるあらゆる海洋汚染を防止
	生物多様性	地域生態系の保護		6.6 山地、森林、河川、湖沼などの水に関連する生態系の保護 15.1 生態系の保全 15.2 森林破壊の防止、劣化した森林の回復 15.5 絶滅危惧種の保護・対策
豊かな社会づくり	人財	多様性の尊重と人財育成働きやすい職場づくり		5.1 あらゆる形態の差別を撤廃する 8.8 安全・安心な労働環境の促進 8.5 障がい者を含む完全かつ生産的な雇用 10.2 年齢、性別などに関わりなく 10.3 機会均等の確保
豊かな社会づくり	社会	人権の尊重ステークホルダーとの対話社会貢献活動の推進		8.7 児童労働、強制労働の禁止（人権デュー・ディリジェンス） 10.2 年齢、性別などに関わりなく 10.3 機会均等の確保 17.16、17.17 マルチステークホルダー・パートナーシップ
共通	持続可能な調達活動	人権・環境に配慮した原材料調達安定調達への取り組み		8.7 児童労働、強制労働の禁止（人権デュー・ディリジェンス） 12.2 天然資源の持続可能な管理、効率的利用 12.6 企業に対し、持続可能性に関する情報を盛り込むように奨励する 15.1 生態系の保全 15.2 森林破壊の防止、劣化した森林の回復 15.5 絶滅危惧種の保護・対策 17.6 技術に関するアクセスの向上、相互に合意した条件における知識の共有 17.16、17.17 マルチステークホルダー・パートナーシップ

ポリシーとバリューチェーン

明治グループでは「企業行動憲章」に則り、各種ポリシーを制定しています。
各ポリシーとバリューチェーンの関係性を以下に示しました。それぞれのバリューチェーンにおけるポリシーの意味や役割を十分に認識し事業活動を展開していきます。

ポリシー

健康・栄養

環境

人財・社会

調達

ガバナンス

宣言

ESGデータ一覧

環境（Environment）社会（Society）ガバナンス（Governance）

アーカイブ（環境データ集・ESGデータ集）

ISO14001・ISO45001認証取得一覧

環境（Environment）

環境マネジメント

更新日：2025年6月13日
			単位	2024年度
第三者認証	ISO14001取得事業所	日本	-	29工場、1研究所、12グループ会社
	ISO14001取得事業所	海外	-	4グループ会社
	ISO14001取得率^*1	グローバル	％	80.0
			単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
環境関連法規制違反件数		グローバル	件	0	0	0	0	0
環境法令違反による罰金件数			件	0	0	0	0	0
重大環境事故件数			件	2	1	0	1	0

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循環型社会
			単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
原料使用量	原料使用総量^*2	グローバル	万t	173.0	176.2	160.8	267.2	266.9
	生乳		万t	-	134.6	128.3	122.4	122.6
	小麦・でんぷん類		万t	-	12.6	4.7	5.6	5.6
	糖類		万t	-	10.0	10.1	50.0	48.6
	乳原料		万t	-	4.6	5.8	5.0	5.1
	飼料		万t	-	-	-	62.1	63.0
	その他		万t	-	14.3	12.0	22.1	21.9
包材使用量	包材使用総量	グローバル	万t	-	18.1	17.9	16.5	17.5
	紙・紙パック		万t	-	6.1	5.7	5.5	5.6
	段ボール		万t	-	6.4	6.5	6.1	6.2
	プラスチック・PET		万t	-	4.1	4.1	3.6	4.8
	スチール		万t	-	0.7	0.7	0.8	0.4
	その他		万t	-	0.7	0.9	0.5	1.4
廃棄物排出量^*3	日本		万t	2.6	2.4	2.4	2.2	1.6
	原単位（日本）		t/ 億円	2.4	2.2	2.5	2.3	1.6
	グローバル^*4		万t	3.0	2.8	2.7	2.4	2.3
	原単位（グローバル）		t/ 億円	2.5	2.3	2.5	2.4	2.0
有害廃棄物排出量			万t	0.2	0.1	0.1	0.1	0.2
リサイクル量^*3			万t	2.0	2.0	2.0	1.9	1.4
最終処分量（埋め立て量）			万t	0.1	0.1	0.1	0.1	0.1
食品製品廃棄量削減率			％	△29.3	△34.1	△31.5	△26.8	△25.0
プラスチック使用削減率			％	△11.7	△16.0	△18.3	△22.1	集計中

【廃棄物排出量の算定方法】
（日本）「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づき算定しています。
（海外）「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に準じた方法で算定しています。

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水資源
		単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
水使用量^*5（エリア別）	グローバル^*4	千㎥	22,571	21,255	20,623	20,885	18,854
	原単位（グローバル）	千㎥ /億円	1.89	1.78	1.94	1.89	1.63
	日本	千㎥	21,189	19,808	19,516	19,468	17,254
	原単位（日本）	千㎥ /億円	1.92	1.83	2.07	2.00	1.72
	中国^*6	千㎥	845	879	509	811	1,030
	アジア（中国を除く）^*7	千㎥	479	497	542	546	516
	北米・欧州^*8	千㎥	58	71	57	59	53
水使用量^*5（取水源別）	淡水合計	千㎥	22,571	21,255	20,623	20,885	18,854
	淡水合計	％	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0
	上水	千㎥	2,391	2,259	1,845	2,043	1,855
	上水	％	10.9	10.6	9.0	9.8	9.8
	工業用水	千㎥	4,888	4,680	4,505	4,298	4,200
	工業用水	％	22.3	22.0	21.8	20.6	22.3
	河川・湖沼	千㎥	0	0	0	0	0
	河川・湖沼	％	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	地下水	千㎥	15,289	14,313	14,270	14,542	12,793
	地下水	％	66.7	67.3	69.2	69.6	67.9
	雨水	千㎥	3	3	3	3	6
	雨水	％	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
排水量（エリア別）	グローバル^*4	千㎥	18,226	17,397	17,412	19,388	17,759
	日本	千㎥	17,248	16,450	16,732	18,358	16,525
	中国^*6	千㎥	761	739	441	758	949
	アジア（中国を除く）^*7	千㎥	162	178	208	241	249
	北米・欧州^*8	千㎥	54	31	30	31	35
排水量（排水先別）	合計	千㎥	18,226	17,397	17,404	19,388	17,759
	合計	％	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0
	下水道	千㎥	8,156	7,979	7,479	7,319	6,871
	下水道	％	44.7	45.9	43.0	37.8	38.7
	河川放流	千㎥	9,991	9,324	9,845	11,972	10,798
	河川放流	％	54.8	53.6	56.6	61.7	60.8
	海域	千㎥	0	0	0	0	0
	海域	％	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	地下水	千㎥	78	94	80	93	91
	地下水	％	0.4	0.5	0.5	0.5	0.5

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生物多様性
		単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
生産拠点における生物多様性の保全活動の実施率（グローバル^*4）		％	38.8^*9	61.9^*9	77.1^*9	100	98.1
	日本	％	36.2^*9	67.4^*9	81.4^*9	100	100
	海外	％	45.0^*9	50.0^*9	66.7^*9	100	92.3

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脱炭素社会
			単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
エネルギー使用量（グローバル^*4）			TJ	11,439	11,095	11,020	10,075	9,997
	原単位		TJ /億円	1.0	0.9	1.0	0.9	0.9
エネルギー使用量（日本）			原油換算：万㎘	24.8	24.0	23.5	21.5	20.5
エネルギー使用量（日本）			TJ	9,766	9,424	9,236	8,315	7,928
	原単位		TJ /億円	0.9	0.9	1.0	0.9	0.8
エネルギー使用量（グローバル^*4）	電気使用量		MWh	631,404	772,659	760,199	757,827	774,477
CO₂排出量	グローバル^*4	Scope1	万t-CO₂	23.9	24.5	22.9	20.9	20.0
		Scope2	万t-CO₂	32.4	29.1	28.5	26.3	26.2
		原単位	ｔ-CO₂/億円	47.2	44.8	48.4	42.7	40.0
	日本	Scope1	万t-CO₂	21.5	22.1	20.5	18.4	17.3
		Scope2^*4	万t-CO₂	25.4	21.6	21.9	18.8	17.7
		原単位^*10	t-CO₂ /億円	42.4	40.3	45.0	38.2	34.9
	中国^*6	Scope1	万t-CO₂	0.3	0.3	0.2	0.4	0.6
	中国^*6	Scope2	万t-CO₂	2.6	2.7	1.8	2.3	3.3
	アジア（中国を除く）^*7	Scope1	万t-CO₂	1.0	1.0	1.1	1.1	1.1
	アジア（中国を除く）^*7	Scope2	万t-CO₂	3.6	3.9	4.1	4.5	4.7
	北米・欧州^*8	Scope1	万t-CO₂	1.1	1.1	1.0	1.0	1.1
	北米・欧州^*8	Scope2	万t-CO₂	0.8	0.8	0.7	0.7	0.5
	日本	Scope3 合計	万t-CO₂	294.8	302.7	348.4	420.5	415.3
		カテゴリ1 購入した製品・サービス	万t-CO₂	225.9	228.4	279.2	349.2	343.0
		カテゴリ2 資本財	万t-CO₂	21.3	29.2	22.6	16.8	17.8
		カテゴリ3 Scope1,2 に含まれない燃料およびエネルギー関連活動	万t-CO₂	2.1	1.9	8.7	7.8	7.1
		カテゴリ4 輸送、配送（上流）	万t-CO₂	24.3	23.7	21.9	20.5	20.4
		カテゴリ5 事業活動から出る廃棄物	万t-CO₂	1.1	0.8	0.8	0.8	0.8
		カテゴリ6 出張	万t-CO₂	0.2	0.2	0.1	0.2	0.1
		カテゴリ7 雇用者の通勤	万t-CO₂	0.4	0.4	0.4	0.4	0.5
		カテゴリ8 リース資産（上流）	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ9 輸送、配送（下流）	万t-CO₂	15.6	14.7	11.2	21.7	22.4
		カテゴリ10 販売した製品の加工	万t-CO₂	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外
		カテゴリ11 販売した製品の使用	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ12 販売した製品の廃棄	万t-CO₂	3.9	3.6	3.3	3.1	3.2
		カテゴリ13 リース資産（下流）	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ14 フランチャイズ	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ15 投資	万t-CO₂	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外
	グローバル^*4	Scope3 合計	万t-CO₂	313.5	322.7	390.5	466.5	464.1
使用する特定フロン保有量削減率（グローバル^*4）			％	基準年	48.6	57.0	66.2	集計中
	日本		％	基準年	48.9	56.0	66.5	集計中
	海外		％	基準年	47.8	59.8	65.2	集計中
エコカー保有^*11			台	660	772	821	1,090	1,271
再生可能エネルギー由来の電力比率（売電除く）			％	-	5.3	9.5	18.5	24.2

【エネルギー使用量の算定方法】
（日本）「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」（省エネ法）に基づき算定しています。
（海外）「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」（省エネ法）に準じた方法で算定しています。
【 CO₂排出量Scope1, 2の算定方法】
（日本）「地球温暖化対策の推進に関する法律」、「GHGプロトコル」に基づき算定しています。Scope2の購入電力の算定には2022年度からは電気事業者別の調整後排出係数を利用しています（2021年度までは電気事業者別の基礎排出係数を利用）。
（海外）Scope1は「地球温暖化対策の推進に関する法律」、「GHGプロトコル」に基づく排出係数を利用し、Scope2はIEA Emissions from Fuel Combustionの最新版、「GHGプロトコル」を利用しています。

Scope3の算定方法

日本の環境省DB^*14およびIDEA（Inventory Database for Environmental Analysis）Ver.3.4.1の排出原単位、「GHGプロトコルスコープ3ガイダンス」を基に、日本ならびに海外のScope3を算出しています。
カテゴリ	算出方法	集計対象範囲・排出原単位等
1.購入した製品・サービス	2021年度以前使用データ：原材料等の購入金額（百万円）計算方法：原材料等の購入金額×各原材料等の排出原単位 2022年度実績以降使用データ：原材料等の購入重量（t）計算方法：原材料等の購入重量×各原材料等の排出原単位・食品事業および医薬品事業に関わる主要原材料、包装用資材（紙、プラスチック、段ボール、スチール、アルミ、ビン）の購入重量に IDEA排出原単位を乗じて算出（主要原材料の内、「医薬品原薬、原末、原液」については、重量の排出原単位がないため、購入金額にIDEA排出原単位を乗じて算出）・2022年度から算出方法を購入金額ベースの環境省DB^*14から購入重量ベースのIDEAVer.3.2.0に変更（重量の排出原単位がない「医薬品原薬、原末、原液」についてはIDEAの金額の排出原単位を使用）	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所上記に加え、2023年度から（株）明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加 2024年度から製造委託･仕入品排出原単位：IDEAVer.3.4.1排出原単位および環境省DB*14産業連関表ベースの排出原単位
2.資本財	使用データ：設備投資金額（百万円）計算方法：設備投資金額（百万円）×資本財の排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14資本財の価格当たり排出原単位
3.Scope1,2 に含まれない燃料およびエネルギー関連活動	使用データ：各エネルギー使用量（電気・蒸気・燃料）計算方法：購入分のエネルギー使用量×エネルギー種別の使用量当たりの排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14電気･熱使用量当たりの排出原単位およびIDEAVer.3.4.1燃料使用量当たりの排出原単位 2022年度実績から燃料を追加
4.輸送、配送（上流）	使用データ：原材料の購入重量（t）計算方法： ①原材料の購入重量×輸送シナリオ（走行距離：500km、積載率60％の10tトラック）から得られた係数 ②（株）明治の物流からのCO₂排出量（特定荷主分）上記①と②を加算して算出	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所 2023年度から（株）明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加 2024年度から製造委託･仕入品排出原単位：環境省DB^*14温対法算定・報告・公表制度における【輸送】に関する排出原単位
5.事業活動から出る廃棄物	使用データ：種別の産業廃棄物重量（t）計算方法：種別の産業廃棄物排出量（t）×産業廃棄物種別の排出原単位	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所排出原単位：環境省DB^*14産業廃棄物種類別の排出原単位
6.出張	使用データ：明治グループ社員数計算方法：明治グループ社員数×社員数当たりの排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14社員当たり排出原単位
7.雇用者の通勤	使用データ：明治グループ社員、年間勤務日数計算方法：明治グループ社員数×年間勤務日数×勤務日数当たりの排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14社員数･勤務日数当たり排出原単位
8.リース資産（上流）	該当なし(Scope1,2に含めています)	-
9.輸送、配送（下流）	使用データ：総製品販売量（t）計算方法：総製品販売量（t）×輸送シナリオ（積載率10％の10tトラックを使用）から得られた係数	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所 2023年度から（株）明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加排出原単位：環境省DB^*14温対法算定・報告・公表制度における【輸送】に関する排出原単位
10.販売した製品の加工	除外（微量のため）	-
11.販売した製品の使用	該当なし	-
12.販売した製品の廃棄	使用データ：販売した商品の包材量（t）計算方法：販売した商品の包材量（t）×廃棄物種別の排出原単位	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所排出原単位：環境省DB^*14廃棄物種類別の排出原単位
13.リース資産（下流）	該当なし	-
14.フランチャイズ	該当なし	-
15.投資	除外（微量のため）	-

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化学物質の適正な管理^*16
		単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
PRTR排出量（日本）	（13）アセトニトリル	t	0.2	0.0	0.0	-	集計中
	（127）クロロホルム	t	1.6	-	-	-	集計中
	（150）1,4-ジオキサン	t	-	-	-	-	集計中
	（186）塩化メチレン	t	7.2	9.1	1.2	0.8	集計中
	（232）N,N-ジメチルホルムアミド	t	0.0	0.1	1.7	1.5	集計中
	（342）ピリジン	t	-	-	-	-	集計中
	（411）ホルムアルデヒド	t	-	-	-	-	集計中
	（438）メチルナフタレン	t	0.8	0.8	1.0	0.9	集計中
	排出量合計	t	9.8	10.0	3.9	3.2	集計中
	（243）ダイオキシン類	mg-TEQ	0.2	0.3	0.4	0.1	集計中
PRTR移動量（日本）	（13）アセトニトリル	t	3.6	2.2	2.1	-	集計中
	（127）クロロホルム	t	29.8	-	-	-	集計中
	（150）1,4-ジオキサン	t	-	-	-	-	集計中
	（186）塩化メチレン	t	25.0	29.2	8.3	10.4	集計中
	（232）N,N-ジメチルホルムアミド	t	336.2	32.8	122.0	395.9	集計中
	（342）ピリジン	t	-	-	-	-	集計中
	（411）ホルムアルデヒド	t	-	-	-	-	集計中
	（438）メチルナフタレン	t	0.0	0.0	0.0	0.0	集計中
	移動量合計	t	394.6	64.2	132.4	406.3	集計中
	（243）ダイオキシン類	mg-TEQ	0.6	1.1	1.3	0.5	集計中
BOD排出量^17（グローバル^4）		t	-	18.0	15.4	100.4	集計中
COD排出量^*17	日本（CODmn）	t	-	36.0	32.3	58.3	集計中
COD排出量^*17	海外（CODcr）	t	-	-	2.3	2.6	集計中
NOx排出量（日本）		t	140.5	164.3	157.3	162.2	集計中
SOx排出量（日本）		t	66.1	95.9	97.1	90.0	集計中
VOC大気排出量（日本）		t	561.7	101.9	118.3	147.7	集計中

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「環境」に関するデータは、記載のない限り国内明治グループ（連結対象および持分法適用会社）が対象。
2021年度までの原単位は、「収益認識に関する会計基準」を適用前の連結売上高から算出。
2022年度までの原単位は、「収益認識に関する会計基準」を適用後の連結売上高から算出。
海外グループ会社については、2023年度までは1月から12月の実績を集計。2024年度からは4月から翌年3月を集計。

*1ISO14001認証率は生産系事業所を対象。
*22020年度は国内明治グループ（連結対象および持分法適用会社）が対象。
*3生産系拠点から排出される産業廃棄物のみを対象。
*4明治グループ（国内明治グループおよび海外生産系15社〈2020年度14社、2021年度15社、2022年度14社、2023年度15社〉）。
*5取水量を対象として集計。
*65社を集計（2020年度は5社、2021年度から2023年度は6社を集計）。
*76社を集計（2023年度までは5社を集計）。
*83社を集計（2021年度までは4社を集計）。
*9新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、活動を中止したり、参加していた自治体の活動が中止されたため実施率が低くなりました。
*10日本のCO₂排出量（Scope1、2）の原単位。
*11（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）の単体の合計。
*12（株）明治および傘下の国内グループ会社。
*13Meiji Seika ファルマ（株）および傘下の国内グループ会社。
*14環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.4）」。
*15明治ホールディングス（株）、(株)明治および国内グループ会社、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス(株)および国内グループ会社。
*16表中の「-」はPRTR法で定める年間取扱量が1t未満になったもの。
*17集計対象範囲は公共用水域へ放流する排水。
BOD、CODの集計対象範囲は2022年度から海外を含む明治グループ（2021年度までは国内明治グループ）。
日本のCOD排出量は過マンガン酸カリウムを酸化剤として用いて測定。
海外のCOD排出量は、重クロム酸カリウムを酸化剤として用いて測定。
2023年度は集計対象とする全ての拠点のデータが取得できたことからBOD、CODとも排出量が大幅に増加しました。

エネルギー使用量（グローバル）、CO₂ 排出量Scope1（グローバル）、CO₂排出量 Scope2（グローバル）、水使用量（グローバル）および産業廃棄物排出量（日本）の集計対象範囲（2024年度）
明治ホールディングス（株）、（株）明治およびグループ会社（四国明治（株）、東海明治（株）、群馬明治（株）、栃木明治牛乳（株）、明治油脂（株）、道南食品（株）、明治チューインガム（株）、東海ナッツ（株）、日本罐詰（株）、明治飼糧（株）、沖縄明治乳業（株）、明治ロジテック（株））、Meiji Seika ファルマ（株）およびグループ会社（大蔵製薬（株）、Meiji Seika ファルマテック（株））、ＫＭバイオロジクス（株）、PT.メイジ・フードインドネシア、明治制菓食品工業（上海）有限公司、明治乳業（蘇州）有限公司、明治雪糕（広州）有限公司、明治乳業（天津）有限公司、明治食品（広州）有限公司、メイジセイカ・シンガポール、ラグーナ・クッキー、スタウファー・ビスケット、PT.メイジ・インドネシア・ファーマシューティカル・インダストリーズ、タイ・メイジ・ファーマシュティカル、メイジ・ファルマ・スペイン、メドライクリミテッド、アドコック・イングラム、アドコック・イングラム・ファルマ・プライベートリミテッド
なお、明治ロジテック（株）については、自社所有の輸送車両に関わる燃料分に限り集計に含めています。
また、日本の産業廃棄物排出量については、上記のうち生産系拠点のみを集計に含めています。

CO₂ 排出量Scope3 カテゴリ1（日本）の集計対象範囲（2024年度）
（株）明治およびグループ会社（四国明治（株）、東海明治（株）、群馬明治（株）、栃木明治牛乳（株）、明治油脂（株）、道南食品（株）、明治チューインガム（株）、東海ナッツ（株）、日本罐詰（株）、明治飼糧（株）、沖縄明治乳業（株）、（株）明治フードマテリア）、Meiji Seika ファルマ（株）およびグループ会社（大蔵製薬（株）、Meiji Seika ファルマテック（株））、ＫＭバイオロジクス（株）の国内生産系事業所において投入する主要原材料、包装用資材（紙、プラスチック、段ボール、スチール、アルミ、ビン）を対象。
なお、（株）明治フードマテリアは、生産系拠点（工場・研究所）を保有しておらず、Scope1,2の集計対象算定範囲の定義にあてはまらないため、対象外としています。
一方で、（株）明治フードマテリアは、商社系機能の会社であることから、Scope3カテゴリ1に関わる原材料調達が多いため、対象としています。

社会（Society）

人財

更新日：2025年6月13日
			単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
従業員数	グローバル^*1		人	17,832	17,336	17,290	17,270	17,231
		男性	人	12,585	12,199	12,039	11,960	11,908
		男性	％	70.6	70.4	69.6	69.3	69.1
		女性	人	5,247	5,137	5,251	5,310	5,323
		女性	％	29.4	29.6	30.4	30.7	30.9
	日本^*2		人	9,537	9,309	9,018	8,943	8,912
		男性	人	7,148	6,954	6,718	6,640	6,553
		女性	人	2,389	2,355	2,300	2,303	2,359
有期契約従業員数	グローバル^*1		人	8,369	7,864	7,242	6,549	6,779
	日本^*2		人	4,659	4,552	4,231	4,028	4,007
		男性	人	1,812	1,778	1,657	1,571	1,614
		女性	人	2,847	2,774	2,574	2,457	2,393
平均勤続年数			年.月	17.04	17.09	18.03	18.09	19.08
	男性		年.月	18.04	18.11	19.03	19.11	20.08
	女性		年.月	14.00	14.06	15.01	15.08	16.07
平均年齢			歳（YY.MM）	40.09	41.04	41.10	42.04	43.01
	男性		歳（YY.MM）	41.10	42.05	42.11	43.05	44.01
	女性		歳（YY.MM）	37.07	38.02	38.08	39.03	39.11
女性取締役比率^*3			％	12.5	25.0	22.2	22.2	22.2
女性役員比率^*3			％	25.0	23.1	23.1	23.1	17.6
女性管理職比率			％	3.7	4.7	5.6	6.5	7.7
女性管理職数			人	-	-	-	-	140
女性リーダー数（管理職および係長職相当）			人	208	237	256	281	320
新入社員数			人	395	192	228	230	302
	男性		人	256	105	145	148	167
	女性		人	139	87	83	82	135
障がい者雇用率^*4			％	2.47	2.51	2.53	2.64	2.61
定年再雇用希望者			人	126	113	98	95	145
定年再雇用率			％	100	100	100	100	100
正規雇用労働者の中途採用比率	（株）明治		％	48.8	7.3	28.6	28.8	31.5
	Meiji Seika ファルマ（株）		％	34.4	28.2	58.3	72.2	49.5
	ＫＭバイオロジクス（株）		％	44.4	44.0	41.1	45.8	41.9
社内公募による空きポジションの充足率			％	0	95.0	100	100	44.4
	男性		％	0	52.6	66.7	75.0	50.0
	女性		％	0	47.4	33.3	25.0	50.0
総離職率^*5			％	-	-	2.2	2.1	2.2
	男性		％	-	-	2.1	1.9	2.1
	女性		％	-	-	2.6	2.7	2.6
自己都合離職率			％	1.6	2.1	2.1	2.0	1.5
	男性		％	-	1.7	1.9	1.8	1.2
	女性		％	-	3.2	2.5	2.6	2.4
	新卒者のうち3年未満の自己都合離職率		％	11.4	13.4	10.6	10.7	5.9
教育訓練費用（従業員1人当たり）^4^6			円	16,000	22,000	39,000	46,000	50,337
教育訓練時間（合計）^67			時間	2,583	9,090	478,246	482,291	210,720
教育訓練時間（従業員1人当たり）^67			時間	0.27	0.98	53.03	53.93	20.68
男女賃金比率（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）			％	-	-	49.5	50.4	51.7
	正規雇用労働者		％	-	-	66.2	66.9	67.5
		管理職	％	-	-	88.9	90.0	96.6
	非正規雇用労働者		％	-	-	58.6	56.7	55.6

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労働
		単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
平均残業時間（従業員1人当たり）		時間/月	10.1	12.7	11.0	11.9	11.4
年次有給休暇取得率		％	67.3	68.5	71.9	74.7	77.1
育児休業取得者	男性	人	90	190	275	233	218
育児休業取得者	女性	人	330	332	332	327	301
育児短時間勤務者	男性	人	7	6	4	6	5
育児短時間勤務者	女性	人	402	458	412	336	311
育児休業後復職率		％	100	100	100	100	99.2
育児休業後定着率		％	100	100	99	98	97.9
介護休暇・休業利用者		人	13	8	21	50	39
組合加入比率^*8		％	100	100	100	100	100
休業災害件数^*9		件	-	-	-	-	-
	日本	件	30	34	23	26	35
	海外	件	-	-	-	-	-
休業災害度数率^*10		-	1.03	1.09	1.06	0.83	0.79
	日本	-	0.86	1.07	0.86	0.64	0.18
	日本（協力会社）	-	1.97	3.16	1.47	2.62	1.87
	海外	-	1.52	1.16	1.46	1.16	1.13
	日本の製造業平均^*11	-	1.21	1.31	1.25	1.29	-
休業災害強度率^*12		-	0.0198	0.0211	0.2682	0.0147	0.0065
	日本	-	0.0214	0.0218	0.3085	0.0151	0.0018
	海外	-	0.0031	0.0164	0.0164	0.0119	0.0045
	日本の製造業平均^*11	-	0.07	0.06	0.08	0.08	-
労働災害死亡者数^*10		人	0	0	0	0	0
	日本	人	0	0	0	0	0
	日本（協力会社）	人	0	0	0	0	0
	海外	人	0	0	0	0	0
ISO45001取得率^*13	グローバル	％	-	40.6	50.0	64.5	64.5

健康指標
			単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
定期健康診断と生活習慣病予備群者	定期健康診断受診率		％	100	100	100	100	100
	2次健康診断対象者カバー率		％	100	100	100	100	100
	2次健康診断（精密検査）受診率		％	83.9	87.0	85.5	70.7	78.2
	特定保健指導実施率		％	29.2	41.3	25.0	35.6	19.0
	適正体重（BMI18.5～25未満）維持者率		％	65.5	65.7	64.5	65.4	64.6
	腹囲基準値超過率^*14		％	37.5	35.3	34.1	31.4	32.7
	ハイリスク者の管理（治療継続）率		％	-	-	92.1	90.9	92.6
その他検診	胃がん検診受診率		％	82.0	84.4	87.4	79.5	76.1
	大腸がん検診受診率		％	94.3	95.5	94.3	96.0	94.0
	婦人科検診受診率		％	64.2	64.1	73.7	64.0	52.8
生産性	アブセンティーズム^*15		％	0.37	0.15	0.44	0.51	0.6
	プレゼンティーズム（損失）^*16		％	21.6	20.8	21.9	24.2	24.2
	プレゼンティーズム	回答者数	人	-	-	8,206	9,046	9,439
	プレゼンティーズム	回答率	％	-	-	98.4	95.8	95.8
	傷病による休職者率		％	-	-	0.6	0.4	0.4
メンタルヘルス	ストレスチェック受検率		％	93.4	94.2	95.0	95.2	95.3
メンタルヘルス	高ストレス者比率		％	8.3	10.1	9.4	9.1	8.4
運動習慣	ウォーキングキャンペーン参加率		％	59.8	61.7	45.0	36.2	43.2
運動習慣	運動習慣比率^*17		％	26.7	27.6	28.8	28.5	29.1
食事習慣	朝食を食べない人の割合		％	26.1	26.8	26.9	24.7	23.8
食事習慣	就寝前に食事を摂ることが多い人の割合		％	31.9	31.6	32.1	30.9	30.7
受動喫煙防止および禁煙	喫煙率		％	20.8	20.5	19.5	16.9	15.6
受動喫煙防止および禁煙	禁煙プログラム参加者数^*18		人	9	8	2	18	5
施策への参加率・満足度	参加率	生活習慣 e-ラーニング	％	-	96.0	94.6	90.1	90.1
		セルフケア e-ラーニング	％	-	-	89.1	91.7	91.1
		ラインケア e-ラーニング	％	-	-	89.1	98.3	81.7
		食育セミナー	％	-	46.7	52.0	52.0	53.3
		女性の健康セミナー^*19	％	-	-	91.8	6.2	3.7
	満足度	e-ラーニング	％	-	95.4	99.4	99.7	99.7
	満足度	食育セミナー	％	-	91.0	94.0	94.0	94.1

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お客さま
		単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
低栄養状態の改善に貢献する商品の売上高比率^*20,21		％	-	18	27	26	24
過栄養状態の抑制に貢献する商品の売上高比率^*20,22		％	-	13	17	17	16
	熱量を低減した商品^*20,23	％	-	3	4	4	4
	脂質を低減した商品^*20,23	％	-	7	10	10	9
	糖類を低減した商品^*20,23	％	-	5	6	4	5
	ナトリウムを低減した商品^*20,23	％	-	0.1	0.1	0.1	0.2
	コレステロールを低減した商品^*20,23	％	-	0.7	0.8	0.8	0.8
	ポーションコントロールに対応した商品^*20,24	％	-	6	7	7	10
責任あるマーケティングに関する教育^*25		人	-	29	286	249	548
	明治グループ子ども向けマーケティングポリシー^*25	人	-	-	130	152	548
	明治グループにおけるSDGsロゴ・アイコンの使用に関するルール^*25	人	-	29	156	97	-
食品表示法に関する社員教育^*26		人	-	230	334	371	522
	新任者向け勉強会	人	-	40	91	246	339
	技術系社員を対象とした定期勉強会^*26	人	-	190	190	125	111
	特定のテーマに関する勉強会^*26	人	-	-	53	-	72
品質に関する社員教育【食品事業】		人	7,568	8,186	9,001	8,800	8,894
	営業担当者向けの品質研修^*26	人	1,500	1,500	2,921	2,731	2,800
	工場の社員向け品質管理基礎講座^*27	人	6,000	6,200	6,000	6,000	6,000
	工場の課長を対象とした品質保証会議^*28	人	68	86	80	69	94
信頼性保証に関する社員教育【医薬品事業】		人	6,200	6,200	6,100	6,100	6,100
	薬事に関する法令遵守を目的とした研修（GVP,GMP,QMSを含む）^*29	人	2,200	2,200	2,100	2,100	2,100
	GMPコンプライアンス教育^*30	人	2,000	2,000	2,000	2,000	2,000
	安全・品質に関する教育^*30	人	2,000	2,000	2,000	2,000	2,000

社会貢献活動
		単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
社会貢献活動への支出		百万円	2,969	2,779	2,931	3,138	3,432
	寄付金	百万円	356	243	271	316	504
	寄付金	％	12	9	9	10	15
	社会貢献	百万円	1,301	1,255	1,359	1,297	1,333
	社会貢献	％	44	45	46	41	39
	各種協賛支援	百万円	1,312	1,282	1,301	1,524	1,594
	各種協賛支援	％	44	46	44	49	46
社会貢献活動の支出の内訳		百万円	2,969	2,779	2,931	3,138	3,432
	現金	百万円	324	224	462	696	692
	人件費（ボランティア関連費用）	百万円	1,761	1,823	1,901	1,495	1,496
	商品・サービス提供、プロジェクト協賛	百万円	504	426	206	194	333
	社会貢献活動に関する運営費	百万円	380	306	362	754	910

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調達
	単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
酪農家の経営に関する支援活動Meiji Dairy Advisory（MDA）の取り組み戸数（累計）^*31	戸	-	-	-	-	56
明治サステナブルカカオ豆^32の調達比率^33	％	40	42	62	62	100
認証パーム油への切り替え率^*33	％	68	84	90	100	100
森林認証紙（FSC,PEFC）および古紙を含む紙原材料の使用率^*34	％	77	98	98	100	99

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「社会」の人財に関するデータは、記載のない限り明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象

「社会」の労働に関するデータは、記載のない限り明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象

「社会」の健康指標に関するデータは、明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）に在籍する者が対象。2023年度実績からＫＭバイオロジクス（株）を含む

「社会」の社会貢献活動に関するデータは、明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）が対象

*1国内・海外の連結子会社および持分法適用関連会社の雇用期間を定めない従業員
*2明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）の雇用期間を定めない従業員が対象。2023年度より㈱明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加
*3明治ホールディングス（株）が対象
*4国内グループが対象
*5事業譲渡による転籍等は含まない
*62020年度・2021年度は人事部主催の研修のみ集計。2022年度からe-ラーニングを含む
*72024年度から調査・テスト等に類するe-ラーニングは除く
*8ユニオンショップ制度を採用、管理職を除く対象となる明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）在籍の従業員の比率
*9国内連結子会社および沖縄明治乳業（株）を対象範囲に含む
*10国内連結子会社、沖縄明治乳業（株）および（株）明治とMeiji Seikaファルマ（株）の生産系海外グループ会社の全ての事業所を対象範囲に含む
休業災害度数率：死傷者数÷延べ労働時間数×100万
*11出典：厚生労働省「労働災害動向調査」
*12国内連結子会社、沖縄明治乳業（株）および（株）明治の生産系海外グループ会社を対象範囲に含む
休業災害強度率：労働損失日数÷延べ労働時間数×1,000
*13生産系事業所が対象
*14対象は35歳以上　腹囲男性85cm以上、女性90cm以上
*15健康問題による欠勤・休職日数総数／年度末の正社員数
*16健康問題による出勤時の生産性をSPQ（東大1項目版）にて測定
*17運動習慣：週に2回×30分以上の運動
*18健康保険組合の禁煙プログラムに参加した人数
*19各年度により、開催形式・募集対象等が異なる
*20全体の売上高は、（株）明治が販売する一般消費者向け商品の売上高（2022年度データから日本からの輸出品を含む）
*21以下のいずれかに該当し、何らかの栄養成分が積極的に補給され得る旨を消費者に訴求している商品の売上高比率を算出
① 食品表示基準のうち、栄養成分の補給が出来る旨の表示基準に該当する商品
② 栄養機能食品または特別用途食品に該当する商品
③ ①②のいずれかに相当する輸出相手国の法規に該当する商品
*22熱量、脂質、糖類、ナトリウム、コレステロールのいずれかを低減した商品、ならびにポーションコントロールに対応した商品の売上高比率
*23それぞれの栄養成分につき、栄養表示基準における以下のいずれかに該当する商品の売上高比率
① 栄養成分又は熱量の適切な摂取ができる旨の表示基準に該当する商品
② 糖類またはナトリウム塩を添加していない旨の表示基準に該当する商品
③ ①②のいずれかに相当する輸出相手国の法規による表示基準に該当する商品
*24同一の内容物で、複数の内容量にて展開している商品の売上高比率
*25明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象
*26（株）明治に在籍する者が対象
*27（株）明治および傘下の国内グループ会社に在籍する者が対象
1回あたりの平均参加者数（月1回実施）
*28（株）明治および傘下の国内・海外グループ会社に在籍する者が対象
*29Meiji Seika ファルマ（株）に在籍する者が対象
1回あたりの平均参加者数（月1回実施）
*30ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象
講演に参加（アーカイブ視聴を含む）した上で、講演内容に関する職場ミーティングに参加した人数（概算）
*31（株）明治および傘下の国内グループ会社
*32農家支援を実施した地域で生産されたカカオ豆
*33（株）明治および傘下の国内・海外グループ会社
*342020年度は国内グループ会社が対象。2021年度から海外グループ会社を含む

ガバナンス（Governance）

コンプライアンス

更新日：2025年6月13日
		単位	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
CEOと従業員の報酬比率^*1		％	1,472	1,438	1,470	1,341	集計中
コンプライアンス違反に対する懲戒処分件数	汚職・贈収賄	件	-	-	-	0	集計中
	ハラスメント	件	-	-	-	2	集計中
	労務	件	-	-	-	3	集計中
	品質	件	-	-	-	0	集計中
	情報管理	件	-	-	-	0	集計中
	利益相反	件	-	-	-	0	集計中
	マネーロンダリングまたはインサイダー取引	件	-	-	-	0	集計中
	会計不正	件	-	-	-	7	集計中
	その他	件	-	-	-	6	集計中

*1明治ホールディングス（株）の従業員の平均年間給与とCEOの連結報酬等の総額との比率

取り組みはこちら

アーカイブ

環境データ集

環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）

ESGデータ集

ISO14001・ISO45001認証取得一覧
	拠点名	ISO14001 (2025年4月1日現在)	ISO45001 (2025年4月1日現在)
日本	明治ホールディングス（株）	★
	明治ホールディングス（株）　ウェルネスサイエンスラボ		✔^※1
	（株）明治　明治イノベーションセンター		✔^※1
	食品セグメント
	（株）明治稚内工場	★	✔
	（株）明治西春別工場	★	✔
	（株）明治本別工場	★	✔
	（株）明治十勝工場	★	✔
	（株）明治恵庭工場	★
	（株）明治東北工場	★	✔
	（株）明治茨城工場	★	✔
	（株）明治守谷工場	★	✔
	（株）明治群馬工場	★^※2	✔
	（株）明治群馬栄養食工場	★^※2	✔
	（株）明治坂戸工場	★	✔
	（株）明治埼玉工場	★	✔
	（株）明治戸田工場	★	✔
	（株）明治神奈川工場	★	✔
	（株）明治長野チーズ工場	★	✔
	（株）明治東海工場	★	✔
	（株）明治愛知工場	★	✔
	（株）明治京都工場	★	✔
	（株）明治大阪工場	★	✔
	（株）明治関西工場	★^※3	✔
	（株）明治関西アイスクリーム工場		✔
	（株）明治関西栄養食工場		✔
	（株）明治倉敷工場	★	✔
	（株）明治九州工場	★	✔
	日本罐詰（株）	★	✔
	道南食品（株）	★	✔
	栃木明治牛乳（株）	★	✔
	群馬明治（株）	★	✔
	東海ナッツ（株）	★	✔
	東海明治（株）	★	✔
	明治チューインガム（株）	★	✔
	明治油脂（株）	★	✔
	四国明治（株）（香川工場）	★	✔
	四国明治（株）（松山工場）	★	✔
	沖縄明治乳業（株）	★	✔
海外	明治雪糕（広州）有限公司	✔	✔
海外	明治乳業（蘇州）有限公司	✔
医薬品セグメント
日本	Meiji Seika ファルマ（株）岐阜工場	★	✔
	Meiji Seika ファルマ（株）製薬研究所	★^※4
	Meiji Seika ファルマテック（株）	★
	大蔵製薬（株）（宇治事業所）	★
	ＫＭバイオロジクス（株）熊本工場	★^※5
	ＫＭバイオロジクス（株）本社
	明治アニマルヘルス（株）（熊本）
	ＫＭバイオロジクス（株）菊池工場	★^※6
	ＫＭバイオロジクス（株）菊池研究所
	明治アニマルヘルス（株）（菊池）
	ＫＭバイオロジクス（株）合志工場	★
	ＫＭバイオロジクス（株）阿蘇工場	★
海外	メドライク（Unit 7）	★	✔
	メドライク（Unit 8）	★	✔
	PT.メイジ・インドネシア・ファーマシューティカル・インダストリーズ	★
	タイ・メイジ・ファーマシューティカル		✔

★「明治ホールディングス（株）」としてマルチサイト認証取得
※1 （株）明治研究本部として認証取得
※2 群馬工場として認証取得
※3 関西工場として認証取得
※4 足柄研究所として認証取得
※5 熊本工場として認証取得
※6 菊池工場として認証取得

サステナビリティ情報索引

E（環境）

S（社会）

G（ガバナンス）

GRI内容索引

GRI 1: 基礎

GRI 2：一般開示事項 2021

GRI 3： マテリアルな項目 2021

GRI201：経済パフォーマンス 2016

GRI202：地域経済でのプレゼンス 2016

GRI203：間接的な経済的インパクト 2016

GRI204：調達慣行 2016

GRI205：腐敗防止 2016

GRI206：反競争的行為 2016

GRI207：税金 2019

GRI301：原材料 2016

GRI302：エネルギー 2016

GRI303：水と廃水 2018

GRI304：生物多様性 2016

GRI305：大気への排出 2016

GRI306：廃棄物 2020

GRI308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016

GRI401：雇用 2016

GRI402：労使関係 2016

GRI403：労働安全衛生 2018

GRI404：研修と教育 2016

GRI405：ダイバーシティと機会均等 2016

GRI406：非差別 2016

GRI407：結社の自由と団体交渉 2016

GRI408：児童労働 2016

GRI409：強制労働 2016

GRI410：保安慣行 2016

GRI 411： 先住民族の権利 2016

GRI413：地域コミュニティ 2016

GRI414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

GRI415：公共政策 2016

GRI416：顧客の安全衛生 2016

GRI417：マーケティングとラベリング 2016

GRI418：顧客プライバシー 2016

SASB対照表

サステナビリティ開示トピックおよび会計指標

エネルギー管理

水管理

食品安全

健康・栄養

製品ラベリングとマーケティング

パッケージングライフサイクル管理

原料サプライチェーンの環境および社会的影響

原料調達

活動指標

国連グローバル・コンパクト対照表

サステナビリティ2026ビジョンと貢献するSDGs

ポリシーとバリューチェーン

ポリシー

健康・栄養

環境

人財・社会

調達

ガバナンス

宣言

ESGデータ一覧

環境（Environment）

環境マネジメント

循環型社会

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Scope3の算定方法

化学物質の適正な管理*16

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人財

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調達

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環境データ集

GRI 3：マテリアルな項目 2021

GRI201：経済パフォーマンス　2016

GRI202：地域経済でのプレゼンス　2016

GRI203：間接的な経済的インパクト　2016

GRI204：調達慣行　2016

GRI205：腐敗防止　2016

GRI206：反競争的行為　2016

GRI207：税金　2019

GRI301：原材料　2016

GRI302：エネルギー　2016

GRI303：水と廃水　2018

GRI304：生物多様性　2016

GRI305：大気への排出　2016

GRI306：廃棄物　2020

GRI308：サプライヤーの環境面のアセスメント　2016

GRI401：雇用　2016

GRI402：労使関係　2016

GRI403：労働安全衛生　2018

GRI404：研修と教育　2016

GRI405：ダイバーシティと機会均等　2016

GRI406：非差別　2016

GRI407：結社の自由と団体交渉　2016

GRI408：児童労働　2016

GRI409：強制労働　2016

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GRI413：地域コミュニティ　2016

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GRI417：マーケティングとラベリング　2016

GRI418：顧客プライバシー　2016

化学物質の適正な管理^*16