ロードマップ
グループDX戦略を起点に、2026年までに施策成果を積み上げ、中期経営計画へ貢献する。
将来的に、経営・事業戦略とDX戦略が一体となったグループ経営を目指す。
2024年~
DX戦略の
はじまり
グループDX戦略に基づいて各種施策が展開されている
- トップからDX戦略が発信され、全社でDXを通じた価値創出の土壌が形成され始める
- グループDX戦略部を中心として、グループが一丸となったDXの取り組みが加速する

~2026年
DX戦略の浸透
DX施策の成果が積み上がり、2026中計に貢献している
- 各領域の取り組みが展開され、実運用/実サービス化している
(達成指標:基本戦略1・2⇒データやデジタルテクノロジーを活用した新規サービス・ソリューション数)
- 経営方針とDX戦略が連動し、DXの取り組み成果がグループ全体で目指す姿や指標に貢献できている
(達成指標:基本戦略1⇒データやデジタルテクノロジーを活用した新規サービス・ソリューションの売上高、利益率、投資対効果/基本戦略2⇒社内外のデータ・AI活用による研究・開発のコスト削減、期間短縮)
- DXの推進により新たな経営課題が可視化され、経営の意思決定に重要な役割を果たしている
(達成指標:基本戦略3⇒最適な切り口で事業・経営データを可視化できる環境の構築および意思決定プロセス)
- 全社でDX人財レベルの底上げが完了されている
(達成指標:基本戦略3⇒MDM人財、デジタルビジネス・アンバサダーの育成者数)

2027年~
DX戦略の進化
経営・事業戦略とDX戦略が融合し、
DXがグループ経営の核に据えられている
- DX取り組みの市場反応や外部環境の変化を鑑み、将来的な取り組みが開始されている
- DX方針が経営方針の重要な要素として組み込まれ、具体的な戦略が各部門に落ちることで、
DXによる新たな価値創出のサイクルが加速している - 新たなDX戦略を推進するために必要なケイパビリティを持った高度なDX人財が育成・採用できている
- 中長期の経営戦略と連動したデータの活用や最新のデジタルテクノロジーが導入されている